SHEIN、世界1.5万人の衣類サーキュラリティ調査を発表 衣類リサイクルの鍵は利便性と特典 古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」4月1日開始
2026/03/26
ファッション＆ライフスタイルのグローバルオンラインブランドSHEINは、日本を含む、世界21エリア・15,461人を対象とした「2025年グローバル・サーキュラリティ調査(2025 Global Circularity Study)」を発表しました。
本調査から、オンラインでの衣料品購入において、SHEIN利用者は購入時、価格やサイズなどの「実用性」をより重視し、購入していることが判明。また、衣服を繰り返し着用する、修理する、他者に譲るといったサーキュラーファッションに関連する行動の多くは、世界および日本においてすでに日常の一部として定着していることが明らかになりました。
さらに、サステナブルの定義について、日本の消費者は「環境配慮素材」を重視する一方で、衣類リサイクルへの参加には「利便性」と「特典」を求めている実態も明らかになりました。
こうしたニーズに応えるとともに、日本における衣料品の再利用・回収の取り組みを継続的に推進するため、SHEINは第21回となる古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」を実施します。本キャンペーンは、2026年4月1日(水)から4月7日(火)まで、東京・原宿のショールーム「SHEIN TOKYO」にて開催します。
調査名 ：2025 Global Circularity Study
調査期間：2025年11月～12月
調査対象：18歳以上、男女計15,461人(日本の回答者は539人)
対象地域：世界21エリア(オーストラリア、ブラジル、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ポーランド、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、イギリス、アメリカ)
※「2025年グローバル・サーキュラリティ調査」の全文(英語)はこちら： https://www.sheingroup.com/wp-content/uploads/2026/03/FINAL-SHEIN-2025-Circularity-Study_Circularity-that-Fits-Real-Life.pdf
■SHEINが実施した、世界1.5万人の衣類サーキュラリティ調査で判明：購買判断では「実用性」をより重視
オンラインで衣料品を購入する際、消費者が最も重視しているのは「適切な価格で見つけられること」で、回答者の71.6％が「常に考慮している」と答えました。次いで「自分に合うサイズがあるか(66.7％)」や、「自分のパーソナルスタイルや自己表現を反映しているか(58.1％)」、「ライフスタイルに合っているか」といった要素が重視されていることが示されました。
日本の利用者も世界のデータ同様に実用的な観点を重視しており、オンラインで衣料品を購入する際に重視する上位3つの要素は、サイズの適合性(90.5％)、最適な価格であること(87.9％)、日常生活や変化するニーズへの適合性(80.9％)でした。また、過去1年間に購入した衣料品の点数(オンライン・実店舗合計)について、世界全体では回答者の71.1％が「30点未満」、54.2％が「20点未満」であったのに対し、日本の利用者は85.0％が「30点未満」、70.7％が「20点未満」と回答し、日本は世界平均と比べて購入量が少ない傾向にあることが分かりました。
■長く着る意識が定着、重視されるのは「フィット感」と「着心地」
購入した衣料品は通常、繰り返し着用されています。日常のベーシックアイテム、アウター、靴、スポーツウェアなど主要カテゴリーにおいて、日本の回答者の24.8％～38.8％が「50回以上着用する」と回答しました。
また、衣服を長く手元に残す(着続ける)決め手としては、「フィット感」(85.5％)と「着心地」(83.5％)が上位に挙げられました。
■日本の衣料品購入は世界平均以下、85％が年間「30着未満」
過去1年間の衣料品購入数(オンライン・実店舗の合計)について、世界のSHEIN利用者の71.1％が「30着未満」と回答しました。一方、日本の利用者は85％が「30着未満」、さらに70.7％が「20着未満」と回答しており、世界平均と比較しても日本では購入量が抑えられている傾向が確認されました。なお、日本で「50着以上」購入したと回答した利用者はわずか9.1％でした。
■サステナブルの定義に地域差、日本では「環境配慮素材」が最多
「サステナブル(持続可能)」や「循環型」な衣服から連想される特徴について、世界全体では「耐久性があり長持ちする品質(47％)」が最も多く挙げられました。対照的に、日本の回答では「環境に配慮した、または環境負荷の低い素材で作られている(50.8％)」がトップでした。次いで「寿命を迎えた際にリサイクル、再販、再利用できるように設計されている(36％)」、「耐久性(30.1％)」と続くなど、サステナビリティに対する解釈には地域差があることが明らかになりました。
本調査から、オンラインでの衣料品購入において、SHEIN利用者は購入時、価格やサイズなどの「実用性」をより重視し、購入していることが判明。また、衣服を繰り返し着用する、修理する、他者に譲るといったサーキュラーファッションに関連する行動の多くは、世界および日本においてすでに日常の一部として定着していることが明らかになりました。
さらに、サステナブルの定義について、日本の消費者は「環境配慮素材」を重視する一方で、衣類リサイクルへの参加には「利便性」と「特典」を求めている実態も明らかになりました。
こうしたニーズに応えるとともに、日本における衣料品の再利用・回収の取り組みを継続的に推進するため、SHEINは第21回となる古着交換・寄付キャンペーン「#SHEIN Again」を実施します。本キャンペーンは、2026年4月1日(水)から4月7日(火)まで、東京・原宿のショールーム「SHEIN TOKYO」にて開催します。
調査名 ：2025 Global Circularity Study
調査期間：2025年11月～12月
調査対象：18歳以上、男女計15,461人(日本の回答者は539人)
対象地域：世界21エリア(オーストラリア、ブラジル、カナダ、デンマーク、フィンランド、フランス、ドイツ、アイルランド、イタリア、日本、メキシコ、オランダ、ポーランド、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、イギリス、アメリカ)
※「2025年グローバル・サーキュラリティ調査」の全文(英語)はこちら： https://www.sheingroup.com/wp-content/uploads/2026/03/FINAL-SHEIN-2025-Circularity-Study_Circularity-that-Fits-Real-Life.pdf
■SHEINが実施した、世界1.5万人の衣類サーキュラリティ調査で判明：購買判断では「実用性」をより重視
オンラインで衣料品を購入する際、消費者が最も重視しているのは「適切な価格で見つけられること」で、回答者の71.6％が「常に考慮している」と答えました。次いで「自分に合うサイズがあるか(66.7％)」や、「自分のパーソナルスタイルや自己表現を反映しているか(58.1％)」、「ライフスタイルに合っているか」といった要素が重視されていることが示されました。
日本の利用者も世界のデータ同様に実用的な観点を重視しており、オンラインで衣料品を購入する際に重視する上位3つの要素は、サイズの適合性(90.5％)、最適な価格であること(87.9％)、日常生活や変化するニーズへの適合性(80.9％)でした。また、過去1年間に購入した衣料品の点数(オンライン・実店舗合計)について、世界全体では回答者の71.1％が「30点未満」、54.2％が「20点未満」であったのに対し、日本の利用者は85.0％が「30点未満」、70.7％が「20点未満」と回答し、日本は世界平均と比べて購入量が少ない傾向にあることが分かりました。
■長く着る意識が定着、重視されるのは「フィット感」と「着心地」
購入した衣料品は通常、繰り返し着用されています。日常のベーシックアイテム、アウター、靴、スポーツウェアなど主要カテゴリーにおいて、日本の回答者の24.8％～38.8％が「50回以上着用する」と回答しました。
また、衣服を長く手元に残す(着続ける)決め手としては、「フィット感」(85.5％)と「着心地」(83.5％)が上位に挙げられました。
■日本の衣料品購入は世界平均以下、85％が年間「30着未満」
過去1年間の衣料品購入数(オンライン・実店舗の合計)について、世界のSHEIN利用者の71.1％が「30着未満」と回答しました。一方、日本の利用者は85％が「30着未満」、さらに70.7％が「20着未満」と回答しており、世界平均と比較しても日本では購入量が抑えられている傾向が確認されました。なお、日本で「50着以上」購入したと回答した利用者はわずか9.1％でした。
■サステナブルの定義に地域差、日本では「環境配慮素材」が最多
「サステナブル(持続可能)」や「循環型」な衣服から連想される特徴について、世界全体では「耐久性があり長持ちする品質(47％)」が最も多く挙げられました。対照的に、日本の回答では「環境に配慮した、または環境負荷の低い素材で作られている(50.8％)」がトップでした。次いで「寿命を迎えた際にリサイクル、再販、再利用できるように設計されている(36％)」、「耐久性(30.1％)」と続くなど、サステナビリティに対する解釈には地域差があることが明らかになりました。